陸前高田市議会 2021-09-09 09月09日－04号
教育委員会といたしましては、今後も学校のニーズを適切に把握し、児童生徒につけたい資質、能力を明確にしながら、Ｅｄ Ｔｅｃｈの教材等の導入及び活用について、国や県における補助金等の制度も注視し、検討を重ねてまいりたいと考えております。 次に、ＩＣＴ支援員の導入についてであります。
教育委員会といたしましては、今後も学校のニーズを適切に把握し、児童生徒につけたい資質、能力を明確にしながら、Ｅｄ Ｔｅｃｈの教材等の導入及び活用について、国や県における補助金等の制度も注視し、検討を重ねてまいりたいと考えております。 次に、ＩＣＴ支援員の導入についてであります。
教材等については、今、国で来年度の実証実験でクラウドからのデジタル教科書の配信等を検討しているということでございますので、そういった国の流れも見ながら、事業のほうにどう活用していくのか検討を進めさせていただきたいというところでございます。 また、ＩＣＴ支援員の部分でございます。
そのドリルソフトの中には、ただ問題を解くだけではなくて、参考となるいろいろな教材等もあわせて教職員がインストールした形で在宅学習ができるソフトとしておりますし、もう１つは、発達段階に応じて情報モラル等の理解を深める、情報活用の力をつけられるもの、それも在宅でできるソフトの購入を予定しております。 ○議長（槻山隆君） １番、岩渕典仁君。
ソフトウエアにつきましては、端末管理ツールということでワード、エクセルとか、あとは双方向でやる場合のチームズというソフトがございますので、そういったソフトと、あとはフィルタリングソフト、不適切なサイトにつながらないようなフィルタリングをかけるソフト、あとは授業支援ツールということで授業の中で使えるようなツールソフトと、あとはドリル学習ソフトということで教材等を提供できるようなソフトを入れる予定としてございます
緊急スクールサポートスタッフは、学校と打合せの上、教室内の換気や消毒などの感染症対策をはじめ、授業で使用する教材等の印刷や物品等の準備及び仕分け、給食配膳業務補助など、学校のニーズに応じた業務を行っております。 配置された学校からは、緊急スクールサポートスタッフのおかげで消毒作業等の教職員の負担が軽減されてありがたいなどの声が寄せられ、その効果が認められているところであります。
また、業務内容としては、教室内の換気や消毒などの感染対策業務のほか、授業で使用する教材等の印刷や物品等の準備、小テスト等の採点補助、学校行事の準備補助、給食配膳業務や掲示板等の環境整備などの業務を行っております。このことにより、教職員の負担軽減が図られており、今後もスクールサポートスタッフを効果的に活用してまいります。 以上をもちまして、答弁を終わります。 ○議長（木村琳藏君） ６番深澤秋子君。
現在でも各校に１台は電子黒板ございますので、今でも授業では動画等を映したりとか、デジタル教材等を映したりということで活用はしているというところでございます。
市教育委員会といたしましては、各小学校に外国語の指導に係るデジタル教材等を配備することにより、外国語教育の充実に努めてまいります。 次に、小中学校の１人１台のパソコン配備についてでありますが、国においてはＧＩＧＡスクール構想を打ち出し、令和５年度までに児童生徒１人１台コンピューターの実現を目指すこととしております。
次に、外国語教育導入に伴い、授業づくり支援と教員の負担感解消のために、外国語活動支援員の増員と副教材等の準備を進めてまいります。さらに、適切なＩＣＴ活用についてのＩＣＴ端末機器導入検討委員会を立ち上げ、雫石町らしい効果的な情報機器の活用方法とその在り方について検討してまいります。
また、市内児童生徒に対する取組についてでありますが、これまで市内全ての小学校が大会マスコットの投票に参加したり、オリンピック・パラリンピック大会についての教材等を用いた学習に取り組んでまいりましたが、さらに来年度には各競技団体から各学校に対しパラスポーツ等の体験学習の案内があることから、現在希望を募っているところであります。
宿題で使用する教材等を明示することにより、家庭学習で使用する予定のない教材等について、児童・生徒の机の中などに置いて帰る、書写の授業があった際には、汚れた筆は持ち帰るが、その他の用具は学校に置く、学期末に持ち帰る学習用具の中で大きいもの、水彩道具、習字道具、鍵盤ハーモニカ、裁縫道具等については、１日１つになるように計画的に持ち帰ることなどが具体例として示されています。
それが、現在は備品の配置予算については、現在の学習指導要領に沿った形で33年度までは行われるということでありますので、例えば小学校の外国語活動で音楽プレーヤーとか、あとはカード類での教材等が必要だというふうなことについては、そういうふうな部分で、新学習指導要領の外国語科についての教材ということについてはそういうふうな形でおりてきていますし、中学校におきましては武道等に対応する教材の整備ということで、
先ほど私大きな２番で行政評価のことを取り上げましたが、せっかく行政評価を取り上げておりますので、学校図書館の蔵書整備に関しまして、私ちょっと事務事業評価シートを詳しく見たわけではございませんが、関連するものとして、教育設備教材等整備事業ということで評価シートが１枚ございました。
県教育委員会の指導のもと、職員の研修や教材等の準備に余念はないことと思いますが、小学校では移行措置期間が残り１年となりました。新学習指導要領完全実施に向けた以下の準備状況と課題についてお伺いいたします。 １つ目は、教員の研修についてです。
そして、これまでの道徳の学習においては学校ごとに副教材等を使用し、具体的な授業の流れについては教員に任せられてきたわけですが、今回の改訂では検定教科書が導入されたことから、市内では同一の道徳の教科書が使われることになりました。 また、児童生徒の意欲の向上につなげていくこと、教師が指導方法の改善に取り組むことをねらいとして評価も導入されたところであります。
同じく教材等の教育振興費については約40万円、ガス代を含む学校給食費については約20万円軽減となる見込みです。 また、臨時職員の賃金についてですが、現在町内の小中学校には合計12名の用務員が勤務し、そのうち４名が臨時職員となっております。御所地区小学校統合により臨時職員が全体で２名減る想定であり、約280万円の軽減を見込んでおります。
また、児童生徒一人一人がタブレット端末やデジタル教材等のＩＣＴ、情報通信技術機器を活用した教育効果の実証研究が国から研究委託を受けた全国の小中学校２０校におきまして、平成２３年度から３年間にわたり行われたところであります。
１点目の学校の教科・教材等のあり方についてですが、教材、備品に係る予算は、毎年学校規模に応じて各学校に配当されております。その中から、各学校では必要と考える教材等について優先順位をつけ、計画的に購入してきております。 現行の学習指導要領は、平成24年度から中学校で完全実施となり、中学校保健体育では武道が必修となっております。
◎学校教育課長（佐藤和男君） 具体的にがんに特化した形で情報提供といいますか、資料の提供とかにはまだ至っていないものと思いますが、ビデオ等の教材等については考えられているのかなというふうに思っております。 ○議長（前川昌登君） 橋本久夫君。
続きまして、デイジー教科書の活用についてでありますが、発達障がい等を有する児童・生徒とって教科の学習における困難を克服し、十分な教育が受けられるよう教材等の学習環境の整備を進めることは重要であると考えております。